仮想通貨の真実

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こんにちは、MASAKIです(^_^)

今回は、今話題の仮想通貨についてあっと驚くお話しをしていきます。

「仮想通貨の真実」についてリアルなところをお話していきますので、ぜひぜひ最後までご覧くださいね!!

[speech_bubble type=”fb” subtype=”L1″ icon=”masaki.jpg” name=”MASAKI”]意外と知られていない仮想通貨の裏側を暴露していきますね[/speech_bubble]

 

 仮想通貨が日本で流行っている理由

仮想通貨が世間を賑わせていますが、あなたは仮想通貨をすでに保有していますでしょうか?

現状、日本の人口の約2%の人が仮想通貨を保有しているようですが、この比率はとても高いようです。

この高いというのは株と比較して高いようです。株の正確な数字はここには書きませんが、仮想通貨の勢いはこれまでの金融商品比べて凄まじいようですね。

では、なぜ日本でここまで一気に仮想通貨市場が大きくなったのかについてです。

それはまず、これまで国の規制が緩かったことが1つの理由としてあげられるでしょう。

コインチェックの事件により、これから規制や強化が強くなっていきますので今後どうなるかはわかりませんが、僕はまだまだ拡大していくものだと判断しています。

では、そもそもなぜ規制が緩かったのでしょうか?

実際、コインチェックはみなし業者であるにも関わらず、莫大な取引が行われていました。これは規制が緩いとしかいえませんよね。

コインチェック事件が起きてから、責任は全てコインチェックにあるようという風潮ですが、

僕は金融庁に問題はないのか?素直にそう感じてしまうところがあります。国がみなし業者を野放しにしていたことに問題はないのでしょうか?と感じています。

しかし、野放しにしていたのには、理由が絶対あるわけです。

僕が考えるその理由を赤裸々に書いてきますね。

[speech_bubble type=”fb” subtype=”L1″ icon=”masaki.jpg” name=”MASAKI”]ここからが本番です!![/speech_bubble]

仮想通貨で国が潤う!?

国が野放しにしていた理由、それを僕なりの見解でお話していきますね。

理由1:投資家が儲かったら国への税金が入る

昨年の12月に、仮想通貨で儲けた分の所得が、雑所得に位置付けられましたね。

これには衝撃が走った方も多かったのではないでしょうか?

雑所得に位置付けられると、要するにたくさんの税金を支払う必要があります。

最大でなんと55%(住民税10%含む)もの金額を税金にもっていかれてしまうのです。

国も後付けで雑所得にするのは、せこいなーって正直感じました。株だと一律で20%ですからね。。

ですので、国としては、仮想通貨で儲かる人が増える度に、税金として吸収していけるわけなんですね。

理由2:仮想通貨取引所が儲かっても国への税金が入る

これも税金ですね。

事業で会社が儲かると、会社は国へ法人税を支払わなければなりません。

ですので、みなし業者であるコインチェックが儲かれば、その分、法人税が国へ入ってくるわけですね。

結局は、国が税金目当てで、規制をかけなかったのではないでしょうか?

規制をかけると、投資家が減って、税金が減りますからね。

[speech_bubble type=”fb” subtype=”L1″ icon=”masaki.jpg” name=”MASAKI”]あくまでも僕の見解ですが、あながち間違えではないはずです[/speech_bubble]

今後は?

コインチェク騒動により、規制は確実に強くなります。

それによって、仮想通貨市場への影響は少なからずあることでしょう。おそらく、敬遠する人が多いでしょうね。

しかし、仮想通貨はまだまだ発展する、僕はそう思っています。2020年のオリンピックまでもっと普及率が上がっていると予測しています。

先のことは誰にもわからないので、あくまでも僕個人の予測でしかありませんが、ブロックチェーンという素晴らしい仕組みや、決済の利便性を考慮すると、まだまだ可能性が眠っていることでしょう。

今後、仮想通貨がどうなっていくのかが楽しみですね。

それでは今回は以上で失礼します。

[speech_bubble type=”fb” subtype=”L1″ icon=”masaki.jpg” name=”MASAKI”]最後までご覧いただきまして、本当にありがとうございました。今後もみなさまのお役に少しでも立てるようにブログを更新をしていきますので、引き続き宜しくお願いします[/speech_bubble]

 

 

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